まとめアンテナ

「もし海外で病気やケガをしても、クレジットカードの付帯保険や、日本の公的医療保険（海外療養費制度）があるから大丈夫」――そう信じて疑わない人は少なくありません。確かに、日本には帰国後に医療費の一部が払い戻される優秀な救済策が存在します。しかし、ここには落とし穴があって……。リタイア記念にハワイ旅行へ行った夫婦の事例をみていきましょう。

(中略)

夢のような1ヵ月が終わり、帰国して旅の疲れを癒していたときのこと。オサムさんが郵便物を整理していると、なじみのない英語のロゴが印刷された、ずっしりと厚みのある封筒がみつかりました。差出人は、ハワイ滞在中にお世話になった現地の総合病院。
オサムさんは軽い気持ちで封を切りました。しかし、同封されていた明細書に記載された「TOTAL DUE（請求総額）」の数字を目にした瞬間、彼の心臓は凍りつきます。そこにあったのは、目を疑うような桁違いの羅列だったのです。

　　　　　　　　　　　　　ドル建て価格　　　　　日本円換算（1ドル=155円）
救急車搬送費　　　　　　　2,000ドル　　　　　　　約31万円
緊急手術費用　 　　　　 　4万ドル　　　　　　　　約620万円
ICU滞在費（3日間）　　　 2万8,000ドル　　　　　 約434万円
一般病棟入院費・検査代　 3万ドル　　　　　　　　約465万円
総額　　　　　　　　　　　10万ドル　　　　　　　約1,550万円
日本国内で同じ治療を行った場合の総医療費は、およそ100万円程度です。
ここから日本の「高額療養費制度」を適用すると、一般的な所得層における自己負担額は約10万円に抑えられます。

オサムさんが信頼していたクレジットカードの海外旅行保険。その「疾病治療費用」の補償限度額は、1件につき「500万円」でした。

自己負担額=1,550万円ー500万円=1,050万円

病院側からの通知に書かれていたのは、保険適用後でもなお1,050万円という巨額の請求でした。

※詳しくは下記リンクより
https://news.yahoo.co.jp/articles/8fa07fbf9bfca25bac14a7780699aeee8a4588a3?page=2