まとめアンテナ

トレーナーの知識や経験不足などが要因にあるとして、
国に対し、トレーナーに求められる基準の策定を業界団体に促すことを求めた。

健康ブームなどの影響で、近年はパーソナルトレーニングの人気が高まっており、利用者は数百万人規模に上るとみられる。

ただ、指導するトレーナーに法的な資格は必要なく、安全対策は事業者やトレーナーに任されているのが実態だ。

報告書によると、２０１９～２５年にパーソナルトレーニング中に起きた事故は１９６件あり、２０年の２２件から２５年は４４件と倍増した。
事故全体の４１％（８１件）が腰椎骨折など治療に１か月以上かかる重傷だった。
年代は４０歳代が２６％（５１件）と最多で、３０歳代が１８％（３７件）と続いた。

２３年５月から調査を始めた消費者事故調は、実態把握のため、利用者とトレーナーの双方にアンケートを実施した。
回答した利用者（１３３６人）のうち、けがなどを１回以上経験した人は１２％（１７３人）で、「指示が無理だと感じたことがある」と答えた人は３２％（４２８人）に上った。

調査結果を受け、消費者事故調は、フィットネスに関連する民間団体や資格は多数あるものの、
パーソナルトレーニングの指導者に求められる知識や経験、ノウハウなどについての考え方が整備・共有されている状況にないと判断。

トレーナーの指導不足によって事故が発生していると考えられるとした。

https://news.yahoo.co.jp/articles/274f51517dbc7d017e5a8feb1f270522ebae14a0